リモートワークや多様な働き方が広がるなか、社内のコミュニケーションに課題を感じている企業は少なくありません。

組織の一体感やエンゲージメント向上のカギを握るのが、「インターナルコミュニケーション」です。本記事では、インターナルコミュニケーションの定義からその重要性、具体的な施策や成功のポイントまでをわかりやすく解説します。社内の情報共有を活性化し、社員がいきいきと働ける環境をつくりたいとお考えの方は、ぜひ最後までご覧ください。

インターナルコミュニケーションとは？

インターナルコミュニケーションとは、組織内で行われるさまざまなタイプのコミュニケーションを指します。「インナーコミュニケーション」や「社内広報」といった用語と同義で使用される場合もあります。

主な目的は以下の4つです。

• 企業理念と経営方針の浸透
• 経営層と従業員間の対話促進
• 部門間・拠点間の連携強化
• 従業員のモチベーション向上

組織全体のコミュニケーションが活性化されれば、従業員一人ひとりの組織に対する理解が深まります。従業員のモチベーションが向上し、部門を超えた協力体制が強化されます。

このように効果的なインターナルコミュニケーションは、組織に一体感を生み出し、企業の成長や発展に良い影響を及ぼします。

社内広報との違い

インターナルコミュニケーションと社内広報は、同じ意味で使用される場面もありますが、厳密には違いがあります。従来の社内広報は、主に経営層から従業員への一方向の情報伝達でした。企業の方針や業績を伝えるための手段として利用されており、トップダウン型のコミュニケーションが中心でした。

一方でインターナルコミュニケーションは、双方向的な方法が用いられています。経営層から従業員へのメッセージだけでなく、部門間の情報交換や従業員同士のコミュニケーションも行われます。異なる立場や視点からの意見交換が促されるため、組織全体の理解と一体感が深まるでしょう。従業員の声が経営層に届きやすくなるため、開かれた組織文化の実現にもつながります。

インターナルコミュニケーションが重要な背景

インターナルコミュニケーションが注目される背景には、以下の3つのポイントがあげられます。

• 多様化した働き方の広がり
• 人材の流動性の高まり
• 企業文化の浸透が難しくなる背景

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

多様化した働き方の広がり

働き方の多様化が広がりをみせています。テレワークやフレックスタイム制の導入、ワーケーションなど、従来の固定的なオフィス勤務から柔軟な勤務形態を採用する企業が増加してきているのも一例です。

従業員のワークライフバランスや生産性の向上につながるものの、直接的な対面コミュニケーションの機会の減少という課題も生じています。部門間や従業員同士の情報共有や連携が難しくなり、業務の効率低下や意思決定プロセスの遅延、組織の一体感の喪失につながる場面もあるようです。

効果的なコミュニケーションツールを導入したり、オンラインでの定期的なミーティングを行ったりして、インターナルコミュニケーションの活性化が求められています。

人材の流動性の高まり

個人のキャリア観の変化や雇用形態の多様化に伴い、人材の流動性が高まっています。自身のキャリアを選択し、スキルアップや新たなチャレンジを求めて転職やキャリアチェンジを行う人が増えているのです。

終身雇用制度の崩壊や個人の価値観の多様化、さらにはグローバル化による就業機会の拡大などがあげられます。優秀な人材であれば自身のキャリアに対する意識が高く、より良い機会を求めるでしょう。

企業が人材の定着率を高め、長期的に働きたいと思える魅力的な職場環境を提供するには、インターナルコミュニケーションが重要です。従業員の声に耳を傾け、キャリア開発の機会を提供できれば人材の定着率を高められます。

企業文化の浸透が難しくなる背景

多様な人材と働き方が共存する職場環境では、一貫した企業文化を維持し浸透させることは困難です。リモートワークの増加による物理的な距離だけでなく、世代間のギャップや異なる文化背景を持つ従業員の増加も、企業文化の維持を難しくしています。

事業環境の変化に伴い、企業文化も時代に合わせた変革が求められる中で、本質を維持しながら適応する難しさが浮き彫りになっています。

インターナルコミュニケーションは企業文化の維持と浸透に不可欠です。さまざまなコミュニケーション方法を活用し、企業の価値観や目標を発信して従業員の理解と共感につなげます。多様性を尊重しつつ、一体感のある組織文化を維持・発展させられるでしょう。

インターナルコミュニケーションの4つのメリット

インターナルコミュニケーションには以下の4つのメリットが存在します。

• 企業文化の浸透
• 離職率の防止
• 社員同士のコミュニケーションが活発に
• 社員のモチベーション向上

自社でも取り入れられるよう理解しておきましょう。

企業文化の浸透

企業文化は、組織運営に欠かせない要素です。各企業には独自の価値観や行動規範、暗黙のルールが存在し企業文化を形成しています。利益追求が最優先される企業がある一方で、従業員間の調和や多様性の尊重が重視される企業もあります。

効果的なインターナルコミュニケーションは、この企業文化を全従業員に浸透させる上で必要不可欠です。社内報や定期的なニュースレター、経営陣からのメッセージといった複数のルートを通じて企業の理念や価値観を発信し、従業員の理解と共感を深めます。

双方向のコミュニケーションも活性化されれば、従業員からのフィードバックを得て企業文化を進化させられるでしょう。より強固な組織文化が形成され、帰属意識や従業員エンゲージメントの向上につながります。

離職率の防止

日本の労働市場は、少子高齢化による労働人口の減少が深刻化しており、2030年までに現在の労働人口の約10%、実に700万人もの減少が予測されています。人手不足の状況であっても企業を存続させるうえで、優秀な人材の確保と定着は欠かせません。

インターナルコミュニケーションは、人手不足に対する解決策の一つです。従業員とのコミュニケーションを通じて、彼らのニーズや懸念事項を理解できるからです。職場環境の改善や個々のキャリア開発支援などの施策を適切に実行できます。

組織の目標や将来のビジョンを明確に伝えれば、従業員が役割と貢献を理解し組織の一員としての帰属意識を高められます。従業員の満足度とエンゲージメントを向上させ、結果として離職率の低下につながるでしょう。

社員同士のコミュニケーションが活発に

インターナルコミュニケーションが促進されると、組織内のコミュニケーションが活性化されます。日常的な雑談から部署や世代を超えた対話、業務に関する情報交換まで幅広いコミュニケーションが含まれます。

活発なコミュニケーション環境は、組織に多くのメリットをもたらします。情報の流れがスムーズになり業務効率が向上するでしょう。異なる部署や背景を持つ従業員間の相互理解が進み協力体制も強化されます。

オープンなコミュニケーション文化が、潜在的な問題や不満の早期発見と解決をもたらします。従業員が自由に意見できる環境では、建設的な対話が生まれ不必要な対立やストレスを軽減可能です。

チームワークの強化や創造性の向上、離職率の低下にもつながります。

社員のモチベーション向上

社員のモチベーション向上も、効果的なインターナルコミュニケーションがもたらすメリットです。

企業の理念やビジョンを明確に伝えれば、社員は自身の仕事の意義を深く理解できます。日々の業務が組織の目標にどのように貢献しているかを認識できるため、仕事への誇りと責任感が高まるでしょう。

社内のコミュニケーションが活性化すれば、チームの一員としての自覚が深まり互いに刺激し合いながら成長しようという意識につながります。

経営陣が適切なフィードバックや評価、成功事例を共有することで、社員は自身の貢献が正当に評価されていると実感できます。社員が組織の成功に不可欠な存在であるという認識を持つようになり、持続的なモチベーション向上につながります。

インターナルコミュニケーションを活性化させる7つの取り組み

実際にインターナルコミュニケーションを活性化させる取り組みを7つ紹介します。

• 社内報
• 社内コミュニケーションツール
• 社内イベント
• 1on1ミーティング
• 従業員アンケート
• タウンホールミーティングの実施
• 経営陣による現場視察

順番に詳しく見ていきましょう。

社内報

社内報はインターナルコミュニケーションの中核といっていい存在です。特にWeb社内報はタイムリーな情報発信が可能で、従業員インタビューや社内イベントの報告といったコンテンツを提供できます。従業員にとって親しみやすい内容を取り上げれば、組織への帰属意識を高める効果が期待できます。

閲覧データの分析を行えば、コンテンツの改善や従業員の興味関心が把握可能です。より効果的なインターナルコミュニケーション戦略の立案につながります。

社内コミュニケーションツール

社内SNSやビジネスチャットは、日常的なコミュニケーションをスムーズにするツールです。スケジュール共有やタスク管理機能を備えており、情報伝達や進捗共有をスピーディに実施できます。

メールとは異なり、フォーマルな言葉遣いが不要なので直接的なコミュニケーションが可能です。マルチデバイス対応により、場所や時間を問わず情報共有ができる点も大きなメリットです。

関連記事：社内コミュニケーションツールのおすすめ15選！機能と選び方のポイントも紹介

社内イベント

社内イベントを実施すれば、従業員間の交流を促し、組織の一体感が深まります。

研修や表彰式、レクリエーションなど目的に応じてさまざまな形式があります。バーベキューイベントや社内スポーツチームの活動は、普段の業務では見られない従業員の一面を知る機会となり、職場での良好な関係構築につながるでしょう。

社内イベントは、従業員同士がフラットに交流できる場を提供し、コミュニケーションの活性化に大きく貢献します。

1on1ミーティング

1on1ミーティングは、上司と部下が1対1で定期的に対話する機会です。文書でのやり取りでは伝えきれない思いや悩みを、対話を行い共有します。上司は部下の表情や態度から真の状況を把握し、部下は普段言い出せないことを打ち明ける良い機会となるのです。

月に1回以上の頻度での実施が理想的です。信頼関係の構築や個々の成長支援、組織の課題早期発見などの効果も期待できます。

従業員アンケート

組織全体の状況や課題を把握するには、従業員アンケートを用いるといいでしょう。

仕事や経営陣、同僚に対する従業員の意見や感想を収集・分析して、職場環境の改善点や従業員の満足度を測定します。年1〜2回の頻度で実施し、結果を基に具体的なインターナルコミュニケーション施策を立案し、働きやすい職場づくりを目指します。匿名性を確保し、従業員が率直な意見を述べやすい環境を整えることが重要です。

タウンホールミーティングの実施

タウンホールミーティングは、経営陣と従業員が直接対話する機会を提供する取り組みです。主に年度目標の共有や業績報告などが行われますが、単なる情報伝達の場にせず、質疑応答やグループ討論を通じて双方向のコミュニケーションを促進しましょう。

大規模な組織や複数拠点がある場合は、テレビ会議システムを活用します。対話集会を通じて、経営方針の浸透や従業員の声を経営に反映させる機会を作ることができ、組織の一体感醸成に大きく貢献します。

経営陣による現場視察

経営陣による現場訪問は、特に拠点が分散している組織で有効な取り組みです。経営陣と現場社員が直接対話する機会を設けることで、両者の距離を縮め相互理解を深められるでしょう。現場の社員にとっては、普段伝えられない課題や提案を直接経営陣に伝える機会となり、モチベーション向上にもつながります。

ランチミーティングなどのカジュアルな形式を取り入れれば、より率直に意見交換ができます。経営陣は現場の実情が把握できるため、適切な意思決定のために必要な取り組みです。

関連記事：組織コミュニケーションとは？重要な理由と活性化のための具体策を紹介

インターナルコミュニケーションを成功させるための3つの注意点

インターナルコミュニケーションを成功させるには、以下の3つのポイントに注意しましょう。

• 複数の施策を用意
• 経営層と現場社員を上手く巻き込む
• 短期施策で終わらせない

それぞれ詳しく解説します。

複数の施策を用意

インターナルコミュニケーションを成功させるには、ひとつの施策に頼らず複数のアプローチを組み合わせましょう。組織内の複数のニーズに対応し、多くの従業員が参画できるコミュニケーション環境を構築するためです。

デジタルツールを活用したWeb社内報や社内SNSは、リアルタイムの情報共有や広範囲の従業員へのアクセスに有効です。一方で対面での社内イベントや1on1ミーティングは、深い対話や個人的な関係構築に役立つでしょう。

複数の施策を組み合わせれば、異なる世代や部門間のコミュニケーションギャップを埋めるのにも有効です。組織の文化や目標に合わせたカスタマイズも必要です。定期的な効果測定も忘れないようにしましょう。

経営層と現場社員を上手く巻き込む

インターナルコミュニケーションの成功には、組織のあらゆる層の参加が不可欠です。特に、経営層と現場社員の積極的な関わりは、組織全体のコミュニケーション文化を形成する上で不可欠です。

経営層が参加しなければ、インターナルコミュニケーションの重要性を組織全体に示せません。経営者自身が定期的に従業員と対話し、ビジョンや戦略を直接伝えれば透明性と信頼性が高まります。

現場社員の参加を促すには、彼らの声を積極的に聞き、フィードバックを反映させる仕組みが必要です。従業員アンケートや提案制度などを通じて、現場の意見やアイデアを経営に反映させましょう。

中間管理職の役割も重要です。中間管理職向けのコミュニケーションスキル研修や、情報共有のガイドラインの提供などで、彼らの役割を支援することが大切です。

短期施策で終わらせない

インターナルコミュニケーションの効果を得るには、長期的かつ継続的な取り組みが必要です。短期的な施策だけでは、一時的な盛り上がりは見られても持続的な組織文化の変革や従業員エンゲージメント 向上にはつながりません。

長期的な視点でインターナルコミュニケーションを推進するためには、組織の中長期的なビジョンや戦略と連動した目標設定が必要です。

また、定期的な評価と改善のサイクルも重要です。四半期ごとや半年ごとに、インターナルコミュニケーションの効果を測定し、改善策を講じるプロセスを組織に組み込みましょう。

長期的な視点でのインターナルコミュニケーションへの取り組みは、組織のパフォーマンス向上につながります。

インターナルコミュニケーションを推進するならLumApps

インターナルコミュニケーションを効果的に強化するには、適切なツールの導入が不可欠です。企業の課題に応じた機能を備えたプラットフォームを活用することで、情報共有の円滑化や従業員エンゲージメントの向上が実現できます。

LumAppsは、企業内のコミュニケーションを活性化し、従業員のエンゲージメントを高めるためのプラットフォームです。社長メッセージや企業方針の発信、情報共有、1on1ミーティングの管理など、社内の連携を強化する多彩な機能を一つのプラットフォーム上で提供します。

さらに、テキストだけでなく動画を活用した情報発信にも対応しており、経営陣のメッセージや成功事例を直感的かつ効果的に伝えることが可能です。また、デジタルプラットフォーム上で社内表彰を実施することで、従業員の貢献を可視化し、モチベーションの向上と組織全体のエンゲージメント強化を促進します。

直感的な操作性も大きな特長で、SNSのような使いやすいインターフェースにより、従業員が抵抗なく利用できます。さらに、PC・モバイルアプリの両方に対応しており、どこからでもシームレスにアクセスできるため、リモートワーク環境でも効果的に機能します。

また、企業のニーズに合わせたカスタマイズが可能で、自社の文化や業務フローに最適な機能を選択できます。詳細な分析機能を備えているため、施策の効果を可視化し、PDCAサイクルを効率的に回すことも容易です。

LumAppsは、単なるツールではなく、企業の組織変革を支援するパートナーです。 従業員エンゲージメントの向上から生産性の最大化まで、インターナルコミュニケーションの強化に必要な機能を包括的に提供します。

まとめ

インターナルコミュニケーションは、組織の一体感を醸成し従業員のエンゲージメントを高める取り組みです。複数の施策を組み合わせ経営層から現場まで全社を巻き込み、長期的視点で推進することが成功の鍵です。

本記事では社内報や1on1ミーティング、タウンホールミーティングなどの手法を解説しました。従業員の声に耳を傾けながら、組織文化の浸透と生産性向上を目指しましょう。効果的なインターナルコミュニケーションを実現するのであれば、弊社のLumAppsをプラットフォームとしてご検討ください。

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