社内コミュニケーションツールのおすすめ15選！機能と選び方のポイントも紹介

社内コミュニケーションツールとは、従業員同士が業務に必要な情報や意思を双方向にやり取りするためのデジタルツールの総称です。

自社に合うツールを選ぶ最短の方法は、製品名を並べて比較することではありません。解決したい課題から、ツールの種類を先に絞り込むことです。

社内コミュニケーションツールは、チャット型、社内SNS・エンゲージメント型、ナレッジ共有型、Web会議型、タスク管理型の5つの種類に大きく分かれます。

たとえば部門間の情報共有が課題である場合、チャット型だけでは解決しません。情報が流れて消えるためです。蓄積して検索できるナレッジ共有型を組み合わせる必要があります。

本記事では、社内コミュニケーションツールの定義と種類、主な機能、求められる背景、メリットとデメリット、6つの選び方の基準、おすすめ15製品の比較、定着までの4ステップを順に解説します。

読み終える頃には、自社が優先すべきツールの種類と具体的な候補、そして次に着手すべき作業が定まります。

社内コミュニケーションツールとは？定義と5つの種類

社内コミュニケーションツールとは、従業員同士が業務に必要な情報や意思を双方向にやり取りするためのデジタルツールの総称です。

一方向に情報を伝えるだけの従来のビジネスメールや紙の社内報と異なり、受け手が返信やコメント、リアクションですぐに応答できる点が最大の特徴になります。

扱う情報はテキストに限りません。音声や動画、ファイル、スケジュール、タスクの進捗まで、業務に関わる情報を1つの画面上で共有できます。

働く場所やデバイスを問わずに同じ情報へアクセスできるため、オフィスに集まらなくても業務が滞らない状態を作れる点が、導入が広がっている理由です。

社内コミュニケーションツールとメール・グループウェアの違い

社内コミュニケーションツールと類似の手段との違いは、やり取りの速さと情報の残り方にあります。名称が混同されやすいため、比較検討の前に整理しておくと選定がぶれません。

手段	主な役割	やり取りの特徴	向いている場面
社内コミュニケーションツール	従業員同士の情報共有と対話を支える	双方向かつリアルタイムで、履歴が検索できる	日常の業務連絡や部門をまたぐ相談
ビジネスメール	記録の残る正式な連絡を行う	一方向で、宛先ごとに情報が分断される	社外との契約連絡や正式な通知
グループウェア	スケジュールやワークフローなど業務機能を提供する	業務手続き単位のやり取りが中心になる	申請承認や設備予約などの定型業務
電話・対面	その場で認識をすり合わせる	即時性は高いが記録が残らない	緊急時や複雑な調整が必要な場面

グループウェアとは、スケジュール管理やワークフロー、掲示板など複数の業務機能をまとめて提供するソフトウェアを指す言葉です。

近年は境界が曖昧になっており、グループウェアにチャット機能が加わったり、チャットツールがワークフロー機能を備えたりする例が増えています。

そのため製品分類にこだわりすぎる必要はありません。自社の課題を解決する機能が含まれているかどうかで判断してください。

社内コミュニケーションツールの5つの種類

社内コミュニケーションツールは、担う役割によって5つの種類に分けられます。まず自社の課題がどこにあるかを確認し、該当する種類から候補を絞り込んでください。

種類	主な機能	解決できる課題	本記事で紹介する製品
チャット型	個別チャット、グループチャット、ファイル共有、通話	報告や連絡に時間がかかり、意思決定が遅い	Chatwork、LINE WORKS、Slack、Microsoft Teams、Google Chat、direct
社内SNS・エンゲージメント型	Web社内報、タイムライン、サンクスカード、サーベイ	理念が浸透せず、従業員の定着率が上がらない	LumApps、TUNAG、Talknote、THANKS GIFT
ナレッジ共有型	ドキュメント作成、全文検索、マニュアル管理、権限設定	ノウハウが個人に属人化し、同じ質問が繰り返される	Notion、NotePM
Web会議型	ビデオ会議、画面共有、録画、文字起こし	遠隔地の社員と認識をすり合わせられない	Microsoft Teams、Google Chat（Google Meet）
タスク・プロジェクト管理型	タスク登録、ガントチャート、進捗の可視化	誰が何をどこまで進めているか把握できない	Trello、Asana、Backlog

チャット型は、短いメッセージを高速にやり取りすることに特化した種類です。挨拶や定型文を省いて用件だけを伝えられるため、連絡1件あたりの所要時間を大きく短縮できます。

社内SNS・エンゲージメント型は、業務連絡よりも組織への理解や共感を育てることを目的とした種類です。Web社内報や表彰、感謝を伝える機能を備えています。

ナレッジ共有型は、情報を蓄積して後から検索できる状態にすることを重視した種類です。チャットで流れて消えてしまう情報を、組織の資産として残す役割を担います。

Web会議型は、映像と音声で認識をすり合わせる場を提供する種類です。テキストだけでは伝わりにくい複雑な議論や、初対面の相手との対話に適しています。

タスク・プロジェクト管理型は、業務の進捗状況を全員が同じ画面で確認できるようにする種類です。進捗確認のための会議や問い合わせそのものを減らせます。

多くの企業では、チャット型を基盤に据えたうえで、自社の課題に応じて他の種類を1つか2つ組み合わせる構成が現実的です。最初から全種類を導入する必要はありません。

関連記事：社内SNSで社内コミュニケーションを促進！成功事例やおすすめ14選も紹介

社内コミュニケーションツールの7つの主な機能

社内コミュニケーションツールの機能は、伝える機能、残す機能、つなぐ機能の3系統に整理できます。製品ごとにどの系統が強いかが異なります。

機能	内容	使いどころ
チャット・グループチャット	1対1または複数人でテキストや音声をやり取りする	日常の業務連絡や短時間で結論を出したい相談
ファイル共有・共同編集	資料を共有し、複数人で同時に編集する	提案書や議事録を関係者で仕上げる場面
オンライン会議	映像と音声で会議を行い、画面を共有する	遠隔地の拠点や在宅勤務者を含む打ち合わせ
Web社内報・掲示板	全社向けの情報を発信し、コメントを受け取る	経営メッセージの共有や他部署の活動紹介
スケジュール・タスク管理	予定と担当、期限、進捗を共有する	プロジェクトの工程管理や会議の日程調整
全文検索・ナレッジ蓄積	過去のやり取りや資料を横断的に検索する	前例の確認や、繰り返される質問への対応
リアクション・サンクス	絵文字や感謝のカードで気持ちを伝える	返信の負担を減らし、貢献を可視化する場面

チャット機能は、スマートフォンやタブレットからも操作できる製品がほとんどです。現場やお客様先からその場で報告できるため、帰社後にまとめて入力する手間がなくなります。

ファイル共有・共同編集の機能を使うと、最新版のファイルを探す作業が不要になります。日付を付けた複製ファイルが増え続ける状態を防げる点が実務上の利点です。

全文検索の機能は、選定時に見落とされやすい割に効果が大きい機能です。PDFやExcelの中身まで検索できる製品であれば、探す時間を大幅に削減できます。

リアクション機能は、単なる装飾ではありません。文章を書かずに了解の意思を返せるため、発信した側が反応を確認でき、確認の催促が減ります。

Web社内報とは、紙で発行していた社内報をオンライン上で発信する仕組みを指します。閲覧数を測定でき、コメントを通じて双方向のやり取りができる点が紙媒体との違いです。

社内コミュニケーションツールが求められる3つの背景

社内コミュニケーションツールへの関心が高まっている背景には、働く場所の分散と、多くの企業が抱えるコミュニケーション課題があります。公的調査と民間調査のデータから確認します。

テレワークが定着し、対面以外の手段が前提になった

総務省の「令和7年版情報通信白書」によると、テレワークを導入している企業の割合は47.3%です。企業のおよそ半数が、対面以外の手段を前提とした働き方を取り入れています。

同白書では、オンライン会議を積極的に活用していると回答した割合が国内企業全体で3割程度にとどまることも示されています。導入と活用の間には差が残っています。※1

出社と在宅が混在するハイブリッドワークでは、廊下や休憩室で交わされていた偶発的な会話が失われます。この不足を意図的に補う仕組みが必要になりました。

6割以上の企業が社内コミュニケーションに課題を抱えている

HR総研が2024年2月に実施した「社内コミュニケーションに関するアンケート2024」（有効回答285件）では、社内コミュニケーションに課題があると回答した企業が大企業で70%に達しました。

同調査では中堅企業で67%、中小企業で60%が課題を認識しており、企業規模を問わず6割以上が課題を抱えている実態が明らかになっています。※2

HR総研が2026年1月から2月にかけて実施した最新の調査（有効回答239件）でも、最も課題が大きい関係性として部門間が挙げられています。部門の壁は継続的な課題です。※3

ビジネスチャットの導入率は企業規模で大きく開いている

日経BPコンサルティングが2024年10月に実施した調査（3,300人が対象）によると、ビジネスチャットの導入率は51.1%で、前回調査から8ポイント増加しました。

同調査では、従業員1万人以上の企業で82.7%が導入している一方、99人以下の企業では21.6%にとどまっており、企業規模による差が鮮明に表れています。※4

無料プランを備えた製品が増えた現在、規模の小さい企業ほど初期費用をかけずに導入できる余地が残されています。この差が業務スピードの差につながる可能性があります。

社内コミュニケーションツールを導入する5つのメリット

社内コミュニケーションツールを導入する最大のメリットは、連絡にかかる時間の削減と、情報が特定の個人に留まらない状態を作れることです。主な効果を5つに整理して解説します。

報告・連絡・相談のスピードが上がる

1つ目は、日々のやり取りにかかる時間が短縮される効果です。宛名や挨拶文、署名といった定型部分を省き、用件だけを伝えられます。

相手が読んだかどうかを既読やリアクションで確認できるため、届いたかを気にして電話をかけ直す手間もなくなります。確認のための連絡が減ります。

担当者が不在でもグループチャットに投稿しておけば、手が空いた誰かが対応できます。業務が特定の1人の稼働状況に左右されにくくなります。

部門を越えたアイデアが生まれる

2つ目は、異なる部署の従業員同士が意見を交わす機会が増える効果です。所属や役職の垣根を越えて、気軽に質問や提案を投げかけられます。

開発部門が抱える課題に対して、営業部門が顧客の生の声を返すといったやり取りが日常的に起こります。この積み重ねが新しい企画の起点になります。

出たアイデアは専門部署で改めて検討すれば、実現に向けた道筋を描けます。社内コミュニケーションツールは、その入口となる対話の場を提供します。

ノウハウが個人から組織の資産に変わる

3つ目は、これまで個人の頭の中や個別のメールに埋もれていた知識が、検索可能な形で蓄積される効果です。

過去のやり取りを検索できれば、途中から参加した従業員も経緯を自分で把握できます。引き継ぎのたびに一から説明する負担が軽くなります。

よくある質問と回答をナレッジ共有型のツールにまとめておけば、同じ質問への対応が減ります。担当者は本来の業務に時間を戻せます。

経営層と現場の距離が縮まる

4つ目は、経営層の考えが現場まで届きやすくなる効果です。Web社内報やタイムラインを使えば、朝礼や紙媒体では届かなかった層にも情報が届きます。

閲覧数やコメントを確認できる製品であれば、どのメッセージが読まれたかを数値で把握できます。感覚に頼らず発信内容を改善していけます。

現場からの反応が経営層に返る経路ができる点も重要です。一方通行の通達から、往復する対話へと変えられます。

離職率の低下につながる

5つ目は、従業員が孤立しにくくなり、定着率の向上が期待できる効果です。自分の意見が届き、反応が返ってくる環境は仕事への納得感を高めます。

感謝を伝える機能を備えた製品では、成果として表に出にくい貢献が可視化されます。評価されていないという不満が生まれにくくなります。

在宅勤務が中心の従業員や、拠点が離れた現場の従業員ほど効果は大きくなります。日常的な会話の総量が、そもそも不足しているためです。

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社内コミュニケーションツールの4つのデメリットと対策

社内コミュニケーションツールには注意点もあります。導入そのものが目的化すると、かえって従業員の負担を増やす結果になりかねません。事前に4点を押さえてください。

通知が増えて集中が途切れる

1つ目は、通知の多さによって業務が中断される問題です。返信が早いことが評価される空気が生まれると、常に画面を確認し続ける状態になります。

対策としては、緊急度の低い連絡にメンションを付けない、通知の停止時間を各自が設定してよいと明文化するなど、運用面のルールで調整してください。

休日や深夜の通知については、送信予約の機能を活用する方法もあります。書きたい時に書き、届くのは翌営業日という運用に切り替えられます。

ツールが乱立して情報が分散する

2つ目は、部署ごとに別々のツールを導入した結果、情報がかえって分散する問題です。どこに書いたか分からない状態は、導入前より状況を悪化させます。

対策として、全社で使う基盤のツールを1つ決め、用途ごとにどの情報をどこへ書くかを明示してください。判断に迷う場面をなくすことが重要です。

既存ツールと連携できる製品を選ぶことも有効です。通知を1か所に集約できれば、複数の画面を行き来する負担を減らせます。

導入しても使われずに形骸化する

3つ目は、一部の従業員しか使わないまま定着しない問題です。操作が分からない、書く内容が分からないという理由で利用が止まります。

対策として、導入時に社内説明会やeラーニングで使い方を伝え、その後も定期的にフォローアップを実施してください。1回の説明だけでは定着しません。

経営層や管理職が率先して使う姿勢を見せることも効果的です。上位者が使わないツールは、現場にも浸透しにくい傾向があります。

私的利用と情報漏えいのリスクが生じる

4つ目は、業務外の会話に使われたり、機密情報が外部に流出したりするリスクです。スマートフォンから利用できる利便性は、管理の難しさと表裏一体になります。

対策として、利用範囲と禁止事項を定めた社内ルールを整備し、定期的にアンケートで運用実態を確認してください。実態に合わせてルールを更新する運用が有効です。

製品選定の段階では、アクセス権限の設定、端末紛失時のリモート制御、監査ログの取得といった機能の有無を確認しておくと安心です。

失敗しない社内コミュニケーションツールの選び方6つの基準

社内コミュニケーションツールを選ぶ際は、機能の多さではなく、自社の課題に対する適合度で判断してください。確認すべき基準を6つに整理します。

基準	具体的な確認事項
解決したい課題	課題が連絡の遅さか、情報の分散か、理念の浸透かを特定できているか
機能	必要な機能が標準で使えるか、オプション扱いで追加費用が必要か
操作性	ITに不慣れな従業員でも説明なしに使えるか、スマートフォンに対応しているか
連携	既存のグループウェアや業務システムと接続できるか
セキュリティ	権限設定、監査ログ、第三者認証の取得状況が自社の基準を満たすか
費用とサポート	無料プランや試用期間があるか、日本語のサポートを受けられるか

解決したい課題から種類を絞り込む

最初に行うべき作業は、現在の社内コミュニケーションの何が問題かを言語化することです。この工程を省くと、多機能な製品を選んで使いこなせない結果になります。

連絡の往復に時間がかかっているのであればチャット型、同じ質問が繰り返されるのであればナレッジ共有型というように、課題と種類を対応させてください。

課題が複数ある場合は、優先順位を付けて1つに絞ります。すべてを一度に解決しようとすると、導入も定着も中途半端に終わります。

必要な機能が過不足なく揃っているか確認する

次に、絞り込んだ種類の中で、必要な機能が標準機能として含まれているかを確認します。オプション扱いの機能が多いと、想定より費用が膨らみます。

大容量ファイルをやり取りする業務が多い場合は、ストレージ容量の上限と追加費用を必ず確認してください。容量不足は運用開始後に発覚しやすい問題です。

一方で、使わない機能が多い製品を選ぶ必要はありません。画面が複雑になり、操作に迷う従業員が増える原因になります。

全従業員が使いこなせる操作性か確かめる

社内コミュニケーションツールは、情報システム部門やITに強い従業員だけでなく、全従業員が使えることが前提になります。

普段パソコンを使わない現場の従業員が多い企業では、スマートフォンでの操作性が決定的に重要です。文字入力だけでなく、音声入力や写真の送信のしやすさも確認してください。

判断に迷う場合は、ITに最も不慣れな部署の従業員に試用してもらってください。導入部門の感覚ではなく、最も使いにくいと感じる人を基準に選びます。

既存ツールと連携できるか確認する

すでに社内で使っているグループウェアや業務システムと連携できるかどうかは、定着率を左右します。連携できないと、複数の画面を開き続ける運用になります。

勤怠管理や経費精算の通知を集約できれば、その画面を開く理由が生まれます。開く習慣が生まれた製品は、放置されにくくなります。

外部サービスとの連携数は製品によって大きく異なります。自社で使っているサービスの名前を挙げて、対応状況を個別に確認してください。

セキュリティ要件と認証取得状況を確認する

業務情報を扱う以上、セキュリティ要件の確認は欠かせません。アクセス権限の設定、通信の暗号化、端末を紛失した際の対応方法を確認してください。

第三者認証の取得状況も判断材料になります。情報セキュリティマネジメントに関する国際規格であるISO/IEC 27001の取得有無は、公式サイトで確認できます。

規制の厳しい業種や、大企業との取引がある企業では、取引先から求められる基準を先に確認しておくと、選定後の手戻りを防げます。

料金と無料プラン・サポート体制を比較する

料金は、ユーザー1人あたりの月額で比較するだけでは不十分です。最低契約ユーザー数、年間契約と月間契約の差、オプション費用まで含めて総額で比較してください。

多くの製品は無料プランまたは無料トライアルを用意しています。説明資料を読んだ印象と実際の使用感には差が出るため、必ず試用してから判断してください。

導入後のサポート体制も確認事項です。日本語での問い合わせ対応や、導入時の設定支援があるかどうかは、社内に専任担当を置けない企業ほど重要になります。

社内コミュニケーションツールおすすめ15選を比較

ここからは、代表的な社内コミュニケーションツール15製品を紹介します。まず全体像を比較表で確認し、気になる製品の詳細を読み進めてください。

なお、料金と導入社数は2026年8月時点で各社の公式サイトに掲載されている情報にもとづいています。金額はすべて税抜表記で、最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

製品名	種類	無料で試せるか	料金の目安（税抜）	向いている企業
LumApps	社内SNS・ポータル型	デモの申し込みが可能	ライセンス単位で個別見積	多拠点や多言語の環境で情報を統合したい企業
Chatwork	チャット型	フリープランあり	月額700円／ユーザー（年間契約）	社外の取引先とも連絡を取り合う中小企業
LINE WORKS	チャット型	フリープランあり（30人まで）	月額450円／ユーザー（年額契約）	現場スタッフが多く、操作の習得時間を抑えたい企業
Microsoft Teams	チャット・Web会議型	無料版あり	月額599円／ユーザー（年間払い）	すでにMicrosoft 365を利用している企業
Slack	チャット型	フリープランあり	月額925円／ユーザー（年払い）	多くの外部サービスと連携したい企業
Google Chat	チャット・Web会議型	14日間の無料試用あり	月額800円／ユーザー（Starter）	Google Workspaceを利用している企業
Notion	ナレッジ共有型	無料プランあり	月額1,650円／メンバー（プラス）	文書とタスクを1か所に集約したい企業
NotePM	ナレッジ共有型	30日間の無料トライアルあり	月額5,400円（プラン10・40名）	マニュアルや社内FAQを整備したい企業
Trello	タスク管理型	無料プランあり	月額5米ドル／ユーザー（年間払い）	少人数でタスクを視覚的に管理したいチーム
Asana	タスク管理型	無料プランあり（2人まで）	月額1,200円／ユーザー（年間払い）	複数のプロジェクトを並行して進める企業
Backlog	タスク管理型	フリープランあり	月額2,700円（スタータープラン）	開発や制作の案件管理を一元化したい企業
direct	チャット型	フリープランあり（10名まで）	個別見積	建設や製造など現場作業が中心の企業
TUNAG	エンゲージメント型	デモの申し込みが可能	組織に応じた個別見積	多店舗や多拠点で理念を浸透させたい企業
Talknote	エンゲージメント型	14日間の無料トライアルあり	個別見積	組織の状態を数値で把握したい企業
THANKS GIFT	エンゲージメント型	資料請求と相談が可能	個別見積	感謝の文化を通じて定着率を高めたい企業

LumApps

LumApps（ルムアップス）は、社内の情報と人とツールを1つの画面に集約するクラウド型のプラットフォームです。Google WorkspaceとMicrosoft 365の両方に専用の連携機能を備えています。

HTMLの知識がなくても、ウィジェットとテンプレートを組み合わせて社内ポータルやコメント機能付きの掲示板を構築できます。多言語配信とターゲティング配信にも対応しています。

公式サイトによると、導入実績は2,200社以上で、1日あたり約700万人が利用しています。国内ではTOTO、JAL、ITOKI、ヤマト運輸などでの導入実績が公開されています。

料金はライセンス単位の個別見積になります。詳細はLumAppsの公式サイト（https://www.lumapps.jp/）でご確認いただけます。

Chatwork

Chatwork（チャットワーク）は、中小企業での利用を想定して開発された国産のビジネスチャットです。チャット、タスク管理、ファイル共有、ビデオ通話の機能を備えています。

画面構成が簡潔で、リアクションボタンだけでも意思を返せるため、ITに不慣れな従業員でも導入初日から使い始められます。社外の取引先を招待してやり取りできる点も特徴です。

2026年8月に導入企業数が100万社を突破したと発表しています。フリープランのほか、月額700円のスタンダードプランと月額1,200円のプロフェッショナルプランを提供しています。

詳細はChatworkの公式サイト（https://go.chatwork.com/ja/）でご確認いただけます。

LINE WORKS

LINE WORKS（ラインワークス）は、個人向けのLINEに近い操作感で使えるビジネスチャットです。チャット、掲示板、カレンダー、アンケート、Driveなどの機能が1つのアプリに集約されています。

普段からLINEを使い慣れている従業員が多い職場では、操作説明にかかる時間を大幅に短縮できます。外部のLINEユーザーとつながれる点も、他のチャットツールにはない特徴です。

公式サイトによると、導入社数は2026年1月時点で52万社を突破しています。30人まで使えるフリープランがあり、有料プランは月額450円のスタンダードから選べます。

詳細はLINE WORKSの公式サイト（https://line-works.com/）でご確認いただけます。

Microsoft Teams

Microsoft Teams（マイクロソフト チームズ）は、チャットとオンライン会議を中心に、ファイル共有やスケジュール管理までを1つにまとめたツールです。

WordやExcel、PowerPointといったMicrosoft 365のアプリと密接に連携し、会議中に資料を共同編集できます。すでにMicrosoft 365を契約している企業であれば、追加費用なく利用できる場合があります。

一般法人向けプランの会議は最大300人まで参加でき、1回あたり最長30時間まで開催できます。無料版のほか、月額599円のEssentialsなど複数のプランが用意されています。

詳細はMicrosoftの公式サイト（https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-teams/group-chat-software）でご確認いただけます。

Slack

Slack（スラック）は、チャンネル単位で会話を整理することに強みを持つビジネスチャットです。チャット、ファイル共有、ハドルミーティング、検索の機能を備えています。

公式サイトによると、2,600種類を超える外部アプリと連携できます。日常的に使っている業務システムの通知をSlackに集約し、確認作業の起点を1か所にまとめられます。

フリープランではメッセージ履歴が90日間に制限され、連携できるアプリも10個までです。有料プランは年払いで月額925円のプロから選べます。

詳細はSlackの公式サイト（https://slack.com/intl/ja-jp/）でご確認いただけます。

Google Chat

Google Chatは、Google Workspaceに含まれるチャットツールです。GmailやGoogleドライブ、Googleカレンダーと同じ画面上で切り替えながら利用できます。

スペースと呼ばれるグループ内で会話とファイル、タスクをまとめて管理できるため、案件ごとに情報が散らばりにくくなります。Google Meetを使えばそのままオンライン会議へ移行できます。

Google Workspaceの料金は月額800円のBusiness Starterから始まり、ビデオ会議の参加人数はStarterで100人までです。14日間の無料試用が用意されています。

詳細はGoogle Workspaceの公式サイト（https://workspace.google.com/intl/ja/）でご確認いただけます。

Notion

Notion（ノーション）は、文書作成、データベース、タスク管理、Wikiの機能を1つのワークスペースに統合したツールです。

ページを自由に組み合わせて設計できるため、議事録から社内規程、プロジェクト管理表まで、目的に応じた形を自社で作れます。カスタマイズ性の高さが最大の特徴です。

無料プランでも個人利用や小規模な検証には十分な機能を使えます。チームで本格的に運用する場合は、月額1,650円のプラスプランが基本の選択肢になります。

詳細はNotionの公式サイト（https://www.notion.com/ja）でご確認いただけます。

NotePM

NotePMは、社内wikiや社内FAQ、マニュアルの作成に特化した国産のナレッジ共有ツールです。個人が持つノウハウを組織全体で共有する用途に向いています。

強力な全文検索機能を備えており、PDFやExcel、Wordに含まれる文章まで検索できます。AIによる要約や翻訳、AIチャットボットの機能も提供されています。

公式サイトによると、導入社数は2025年7月時点で12,000社以上です。料金は40名まで利用できる月額5,400円のプラン10から選べ、30日間の無料トライアルが用意されています。

詳細はNotePMの公式サイト（https://notepm.jp/）でご確認いただけます。

Trello

Trello（トレロ）は、カードをボード上で動かしながらタスクの状況を管理するツールです。作業の状態が視覚的に一目で分かる点が支持されています。

操作は直感的で、初めて触れる従業員でも説明をほとんど必要としません。少人数のチームが小さく試すには最も導入しやすい部類に入ります。

無料プランではワークスペースあたり10ボードまで作成できます。有料プランは年間払いで月額5米ドルのStandardから利用でき、日本円での表記は公式サイトに掲載されていません。

詳細はTrelloの公式サイト（https://trello.com/ja）でご確認いただけます。

Asana

Asana（アサナ）は、複数のプロジェクトを横断して進捗を管理することに強みを持つツールです。タスクに情報と会話とファイルを紐付けて管理できます。

タイムラインやガントチャート、レポートダッシュボードによって、どの工程が遅れているかを一目で把握できます。定型作業を自動化する機能も備えています。

無料のPersonalプランは2人まで利用でき、有料プランは年間払いで月額1,200円のStarterから選べます。国内ではスズキやANAなどでの導入実績が公開されています。

詳細はAsanaの公式サイト（https://asana.com/ja）でご確認いただけます。

Backlog

Backlog（バックログ）は、プロジェクトで発生する課題を一元管理できる国産のツールです。課題の担当者と期限、進捗状況をチーム全体で共有できます。

ガントチャートやバーンダウンチャートに対応し、開発案件でよく使われるバージョン管理機能も備えています。もともとはエンジニア向けでしたが、現在は業種を問わず利用されています。

10ユーザーかつ1プロジェクトまで使えるフリープランがあり、有料プランは月額2,700円のスタータープランから選べます。すべてのプランに30日間の無料お試し期間が用意されています。

詳細はBacklogの公式サイト（https://backlog.com/ja/）でご確認いただけます。

direct

direct（ダイレクト）は、現場業務が多い企業向けに開発された国産のビジネスチャットです。チャットや通話に加え、タスクや掲示板、日程調整の機能を利用できます。

社外の取引先や協力会社を招待してやり取りできるため、建設や製造、運輸、医療介護など、複数の会社が関わる現場で活用されています。

公式サイトによると、導入社数は2026年2月時点で10,000社を超えています。ISO/IEC 27001とISO/IEC 27017を取得しており、10名まで使えるフリープランも用意されています。

詳細はdirectの公式サイト（https://direct4b.com/ja/）でご確認いただけます。

TUNAG

TUNAG（ツナグ）は、従業員のエンゲージメント向上と業務のデジタル化を同時に進めるためのプラットフォームです。

サンクスカードやWeb社内報、サーベイ、1on1といったエンゲージメント機能に加え、申請承認やマニュアル、日報などの業務機能も1つのアプリにまとめられています。

公式サイトによると、2026年7月末時点で1,400社以上が導入し、利用ID数は170万に達しています。料金は組織の課題に応じた個別見積になります。

詳細はTUNAGの公式サイト（https://biz.tunag.jp/）でご確認いただけます。

Talknote

Talknote（トークノート）は、リアルタイムの情報共有とデータの蓄積によって組織運営を支援するツールです。

従業員が書いたノートをタイムラインに表示し、コメントやリアクションで反応を返せます。組織スコアの機能では、やり取りのデータから組織の状態を数値として可視化できます。

公式サイトによると、導入実績は1,100社以上で、飲食業や医療、小売、製造など幅広い業界で利用されています。14日間の無料トライアルが用意されています。

詳細はTalknoteの公式サイト（https://talknote.com/）でご確認いただけます。

THANKS GIFT

THANKS GIFTは、従業員同士が感謝を伝え合うコミュニケーションを軸に、満足度の向上と離職率の低下を目指すツールです。

サンクスカードとコインを贈り合う機能に加え、パルスサーベイで従業員のコンディションを可視化する機能、Web社内報で理念やナレッジを浸透させる機能を備えています。

パルスサーベイとは、短い設問を高頻度で実施し、従業員の状態の変化を継続的に把握する調査手法を指します。異変の兆候を早期に把握する目的で使われます。

料金は個別見積で、資料請求と無料相談を受け付けています。詳細はTHANKS GIFTの公式サイト（https://thanks-gift.net/）でご確認いただけます。

社内コミュニケーションツールの導入から定着までの4ステップ

社内コミュニケーションツールは、契約した時点では何も変わりません。定着させるためには、目的の設定から効果測定までを4つのステップで進めてください。

ステップ1：目的と評価指標を決める

最初に、何を解決するために導入するのかを1文で言い切れる状態にしてください。目的が曖昧なまま進めると、導入後に成否を判断できなくなります。

あわせて評価指標を決めます。指標は導入前の状態を測っておくことが重要で、比較対象がなければ効果を説明できません。

目的	評価指標の例
連絡の効率化	社内メールの通数、1件あたりの返信までの時間
情報共有の促進	部門をまたぐ投稿数、掲示板や社内報の閲覧率
ナレッジの蓄積	検索の実行回数、問い合わせ件数の推移
エンゲージメント向上	月間のアクティブ利用率、従業員満足度調査の結果

ステップ2：小さく試して使用感を確かめる

次に、無料プランや無料トライアルを使って、1つの部署だけで試験的に運用します。全社で一斉に始めると、問題が起きた際の影響範囲が大きくなります。

試用する部署は、ITに強い部署ではなく、最も不慣れな部署を選んでください。そこで使えるツールであれば、全社展開でつまずく可能性は低くなります。

試用期間中は、操作で迷った箇所を記録しておきます。この記録が、後で作成する社内マニュアルの原案になります。

ステップ3：運用ルールを決めて全員に周知する

続いて、どの情報をどこに書くかというルールを定めます。チャットと掲示板とナレッジ共有ツールの使い分けを明示すると、情報の分散を防げます。

通知の扱い、業務時間外の連絡、私的利用の可否についても、この段階で決めておきます。後から追加するより、開始時に示すほうが浸透します。

周知は説明会や動画マニュアルで行い、質問を受け付ける窓口も用意してください。使い方が分からない状態を放置すると、利用が止まります。

ステップ4：利用状況を測定して改善する

最後に、ステップ1で決めた指標を定期的に確認します。多くの製品には利用状況を確認できる管理画面があり、部署ごとの利用率を把握できます。

利用が伸びない部署があれば、原因を個別に確認してください。操作が難しいのか、書く内容が分からないのか、原因によって打つべき手は変わります。

あわせてアンケートで運用実態を調べ、ルールを更新します。導入は一度きりの作業ではなく、継続的な改善を前提とした取り組みになります。

社内コミュニケーションツールに関するよくある質問

社内コミュニケーションツールと社内SNSの違いは何ですか

社内SNSは、社内コミュニケーションツールに含まれる種類の1つを指す言葉です。タイムラインへの投稿やコメント、リアクションを通じて、従業員同士のつながりを育てることを目的としています。業務連絡の速さを重視するチャット型に対し、社内SNSは組織への理解や共感を育てる役割を担います。

無料で使える社内コミュニケーションツールはありますか

無料プランを備えた製品として、Chatwork、LINE WORKS、Slack、Notion、Trello、Backlogなどがあります。ただし利用人数や機能には制限があり、LINE WORKSは30人まで、directは10名までです。自社の規模に合うかを確認してください。

導入にかかる費用の目安はどのくらいですか

ユーザー1人あたり月額450円から1,700円程度が、公開されている料金の中心的な範囲です。50人の企業がユーザー1人あたり月額700円の製品を使う場合、月額35,000円が目安になります。エンゲージメント型の製品は個別見積が中心のため、組織の規模と必要な機能を伝えて見積を依頼してください。

導入したツールが使われない場合はどうすればよいですか

多くの場合、原因は機能不足ではなく、そのツールを開く理由がないことにあります。日報の提出や勤怠の連絡など、毎日必ず行う業務の入口をツールに移すと、閲覧が習慣になります。あわせて管理職や経営層が率先して発信し、投稿に反応する運用を続けてください。

Workplace from Metaは今も使えますか

Workplace from Metaは2026年6月1日にサービスが終了しており、現在は利用できません。2025年9月から2026年5月末まではデータの取得のみが可能でしたが、その期間も終了しています。移行先としては、社内SNS・エンゲージメント型のツールが候補になります。

まとめ：課題を1つに絞ることが、ツール選定の出発点になる

社内コミュニケーションツールとは、従業員同士が業務に必要な情報や意思を双方向にやり取りするためのデジタルツールの総称です。

選定でつまずかないためには、製品を比較する前に解決したい課題を1つに絞り、チャット型、社内SNS・エンゲージメント型、ナレッジ共有型、Web会議型、タスク管理型のどれが必要かを見極める順番を守ることが重要です。

テレワークを導入する企業が47.3%に達し、6割以上の企業が社内コミュニケーションに課題を抱える状況では、働く場所を問わずに情報が行き渡る仕組みの価値は以前より大きくなっています。

LumAppsでは、多言語配信とパーソナライズに対応した社内ポータルの機能をご確認いただける資料をご用意しています。TOTOやJALグループの導入事例もあわせて公開しています。

まずは1つの部署、1つの課題から、従業員が毎日開きたくなる場所を作ることから始めてください。

・参考

※1 総務省「令和7年版情報通信白書」（2025年公表、テレワーク・オンライン会議の項）
※2 HR総研「社内コミュニケーションに関するアンケート2024」（2024年2月調査、有効回答285件）
※3 HR総研「社内コミュニケーションに関するアンケート2026」（2026年1月28日から2月6日調査、有効回答239件）
※4 日経BPコンサルティング「企業のビジネスチャット利用実態調査2024」（2024年10月調査、3,300人が対象）